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Ji, Y.-Y.*; 越智 康太郎; Hong, S. B.*; 中間 茂雄; 眞田 幸尚; 三上 智
Health Physics, 121(6), p.613 - 620, 2021/12
被引用回数：0 パーセンタイル：0.01(Environmental Sciences)原子力機構(JAEA)と韓国原子力研究所(KAERI)との間に締結された放射線防護や環境放射線測定に関する共同研究に基づき、福島第一原子力発電所周辺の放射性セシウム沈着量を評価するための合同測定が実施された。まず初めに、バックパック測定プラットフォームを用いた可搬型
線スペクトロメトリーが3つの地点で実施された。車両測定は、各バックパック測定地点間を移動する際に、車内に線スペクトロメーターを搭載することで実施した。車体による放射線の遮蔽の影響を加味した上で、評価手法の妥当性が検証された。
武石 稔
JAEA-Review 2020-077, 388 Pages, 2021/05
JAEA-Review-2020-077.pdf:18.48MB
日本原子力研究開発機構(JAEA)は、試験研究用原子炉施設、ウラン濃縮施設、MOX 燃料加工施設、使用済核燃料再処理施設など、様々な種類の原子力施設に係る研究・開発を行ってきた。これらの原子力研究開発施設周辺において、環境監視、環境放射線モニタリングは、周辺住民の安全と安心を確保する上で無くてはならないものである。本報告は、これらの原子力施設周辺の環境放射線モニタリングにおける筆者の長年の経験や最新の情報に基づき、計画から評価までの考え方や手法を包括的にまとめたものである。内容としては、環境放射能の調査研究にかかる歴史、国際放射線防護委員会(ICRP)の勧告における公衆の放射線防護の考え方、放射線や放射性核種の環境中での移行、特に被ばく経路などの基本的な知識、モニタリング計画の立案、放射線測定の方法や放射線測定機器類、環境試料の分析技術、品質保証など、重要と思われる基本的な技術情報を取り上げた。また、環境放射線モニタリングの対象としては、空間線量の測定、大気、降雨雪、降下じん、飲料水、河川水、湖沼水、土壌、河川や湖沼の堆積物、野菜や牛乳、牧草などの陸上環境試料、並びに海水、海底土、海産物等の海洋環境試料の分析・測定技術、測定結果の評価、施設寄与の検出や弁別と公衆の代表的個人に係る線量評価手法などについて記載した。また、チェルノブイリ原子力事故に伴う特別環境モニタリングや東京電力ホールディングス福島第一原子力発電所事故における緊急時モニタリングについて、JAEA が関係した実績を中心に紹介する。最後に、環境影響調査研究などに関して筆者が関係したトピックスを付記した。
古渡 意彦; 谷村 嘉彦; Kessler, P.*; Neumaier, S.*; R
ttger, A.*
Radioisotopes, 70(1), p.1 - 18, 2021/01
For proper environmental radiation monitoring, a method to simultaneously determine ambient dose equivalent rate and radioactivity concentration in the air by using a newly developed scintillation spectrometer, namely a CeBr
spectrometer was investigated. The performance of the proposed method, including energy dependence and linearity of the spectrometer, was verified by a series of measurements, conducted according to the procedure of inter-comparison of detectors used for early warning network performed by the European Radiation Dosimetry Group (EURADOS). Measurement results show that the proposed method is suitable for environmental monitoring purposes. After thorough tests, the activity concentration in air was determined in the laboratory by using a point-like sealed 
Ba source to mimic a radioactive cloud containing 
I and Xe. The photon fluence rate was obtained from the pulse height distribution by using the unfolding method, and the activity concentration in air for radioisotopes of interest, mainly Xe, was estimated from the obtained photon fluence rate by applying the conversion coefficient evaluated via a Monte Carlo calculation. The results additionally show that the method presented in this study is reliable and suitable for the environmental radiation measurement.
scintillation detector coupled with lead shielding古渡 意彦; 谷村 嘉彦
JPS Conference Proceedings (Internet), 24, p.011037_1 - 011037_7, 2019/01
Authors attempted to apply a CeBr scintillation detector coupled with an appropriate lead shield to in-situ environmental radioactivity measurement for evaluation of surface contamination density on soil in heavily contaminated areas. Contamination by a vast amount of radioactive materials released due to the nuclear accident at the Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant still remains. Both decontamination and remediation works have been recognized a challenging practice. Particularly, methodologies for confirmation of decontamination effect in heavily contaminated areas have been being intensively developed. This study preliminary investigates an adaptability of a shielded CeBr scintillation detector for environmental radioactivity measurement. An appropriate shielding to spectrometer would allow to limit the area to be monitored and consequently lead to expand the upper detection limit of surface contamination density on soil. In this study, determination of surface contamination density for 
Cs and 
Cs was focused. Suitable design of shielded CeBr detector was investigated so that in-situ environmental radioactivity measurement could be performed even in higher dose rate areas.
三枝 純; 柳澤 華代; 波澄 篤; 清水 武徳; 内田 芳昭*
Radiation Physics and Chemistry, 137, p.210 - 215, 2017/08
被引用回数：1 パーセンタイル：10.62(Chemistry, Physical)福島第一原子力発電所事故に伴い、県内各地で放射線モニタリングや環境修復活動が実施されている。現場の気温は夏期に40
C、冬期に-20Cに達し、各種サーベイメータの想定使用温度の範囲外である。そこで福島で多く用いられている国産サーベイメータ4機種を対象として、恒温槽を用いた温度特性試験を実施し、指示値の温度依存性を調べた。
竹之内 正; 桜井 直行
PNC TN8440 92-053, 110 Pages, 1992/09
平成4年度第2四半期(平成4年7月
平成4年10月)に実施した業務概要について報告します。記載項目は、安全管理業務概要、安全管理一般、放射線管理、環境安全、個人被ばく管理、小集団活動の推進・研究開発・外部発表等について、取りまとめたものである。
新谷 貞夫; 竹之内 正
PNC TN8440 91-053, 109 Pages, 1991/06
平成3年度第1四半期(平成3年4月平成3年6月)に実施した業務概要について報告します。記載項目は,安全管理業務概要,安全管理一般,放射線管理,環境安全,個人被ばく管理,小集団活動の推進,研究開発,外部発表等について,取りまとめたものである。
並木 篤; 片桐 裕実; 林 直美; 鹿志村 芳範; 宮河 直人; 渡辺 均; 成田 脩
PNC TN8520 91-004, 195 Pages, 1991/03
環境安全課では、再処理施設周辺環境放射線(能)モニタリング及び事業所内各施設から環境へ放出される放射性排水の測定等を目的として、多種多様の放射線測定機器が使用されている。これらの放射線測定機器の校正には、その測定対象に応じ様々な核種・形状及び形態の標準線源を使用している。従来から、校正の精度を確保するため国家標準(工業技術院電子技術総合研究所)とのトレーサービリティの維持に努めてきた。昭和63年に安全管理部放射能トレーサービリティワーキンググループが設置され、安全管理部内のトレーサービリティ体系が整備された。特に環境安全課においては、沈殿状の当課製作線源を使用するため、安全管理部内において特殊な環境化にあり、部内のトレーサービリティ体系をそのまま受入れることが出来ない部分がある。このため、環境安全課トレーサービリティワーキンググループを設置し、当課のトレーサービリティ体系を部の体系に照らし整理を行うと同時に、特殊性を考慮したは基本的考え方をまとめた。本報告は、このトレーサービリティワーキンググループ検討結果をまとめたものである。主な検討内容としては、トレーサービリティ体系の明確化を主体に実施したが、品質管理の向上をさらに図るため、測定器及び標準線源の維持管理と当課製作線源のマニュアル化についても実施した。
竹之内 正; 新谷 貞夫
PNC TN8440 91-032, 119 Pages, 1991/03
平成2年度第4四半期(平成3年1月平成3年3月)に実施した業務概要について報告します。記載項目は,安全管理業務概要,安全管理一般,放射線管理,環境安全,個人被ばく管理,小集団活動の推進,研究開発,外部発表等について,取りまとめたものである。
新谷 貞夫; 竹之内 正
PNC TN8440 91-010, 109 Pages, 1990/12
平成2年度第3・四半期(平成2年10月平成2年12月)に実施した業務概要について報告します。記載項目は,安全管理業務概要,安全管理一般,放射線管理,環境安全,個人被ばく管理,小集団活動の推進,研究開発,外部発表等について,取りまとめたものである。
阪井 英次
電気学会雑誌, 97(9), p.762 - 766, 1977/09
電気学会誌の小特集「原子力施設周辺における放射線モニタリング技術」の5編の解説中の1編として、最近のモニタリング技術の動向を解説したものである。取り上げた装置としては、TLD,電離箱、NaI(Te)検出器、Ge(Li)検出器による環境ガンマ線の線量モニタ、GM係数箱による
Krの
線モニタ、環境中Puのモニタである。それぞれについての最近の話題、問題点を解説した。
三上 智
no journal, ,
日本保健物理学会からの依頼に基づき、福島第一原子力発電所事故の後、文部科学省、のちに原子力規制庁からの委託事業として行った発電所周辺の大規模環境放射線モニタリングの概要について紹介する。モニタリング手法,初期汚染の状況、その後の経時変化等について報告する。
眞田 幸尚; 森 愛理
no journal, ,
福島第一原子力発電所(FDNPS)事故から10年が経過し、事故直後と比較して環境線量率は顕著に低下している。有人ヘリコプターや無人航空機(UAV)による空中調査は、分布の全体像を把握するのに最適な方法である。FDNPPサイト周辺では、UAVによる放射線量調査が現在も続けられている。このヘリコプターは、1980年代からヤマハ発動機株式会社が開発したものである。1980年代からヤマハ発動機株式会社が開発し、日本では農薬散布用として広く使用されている。最大1.5時間の飛行時間と最大10kgの可搬重量が特徴で、安全性にも優れている。無人ヘリコプターに搭載された測定系は、LaBr(Ce)検出器(シンチレーター容量: 38mL)である。地上値への換算には、IAEA TECDOC 1363という簡易な方法が日常的に用いられているが、現場で取得した過去のデータを学習データとして、機械学習を用いた新しい手法も開発されている。放射線測定技術の最適化や原子力災害対応のためのロジスティクスの確立には、まだ多くの課題がある。近年、飛行時間が10時間を超える固定翼型UAVが世界各地で販売されるようになった。FDNPS事故直後の対応では、事故状況の観察、放射線プルームの追跡など、固定翼型UAVが必要とされた。本発表では、福島環境放射線モニタリングの経験と現状を整理し、事故後の対応に向けた取り組みと問題点を紹介する。
